2008.10.03 Friday

株式市場激動の一週間

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    激しく上下した今週の日経平均。

    片っ端から年初来安値を更新しているらしい。

    まぁ、こういうご時勢だからみんな下がってうちだけじゃないからという感じで、各企業はそれほど深刻になっていないかもしれない。

    今夜にもアメリカ下院議会で一度否決された金融安定化法案が、再度採決されるようだ。一番の指標ともいえるダウジョーンズ指数はどう動くだろうか。



    そしてこの画像をとっているiPhoneのAppleは、ジョブズが死ぬ前に株価が回復する時期が来るのだろうか。




    最後に新しいデバイスのニュース。



    自分の周りではほぼ一人一台となっているニンテンドーDSが第3世代をリリースするらしい。国内で2000万台以上普及しているが、カメラなどプチ機能アップさせて値段が上がっている新機種でどこまでこの先の普及につなげられるだろうか。
    2008.10.01 Wednesday

    乱高下する市場でグーグル株が・・・。世界中でピーク時から2000兆円の時価総額減少。

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      本日も世界経済ニュースが非常に興味を惹かれた。

      中でもGoogleの急落が目についた。


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      ネット検索大手のグーグルが時間外取引で上昇。通常取引を前日比60.50ドル(16%)安の320.50ドルで終えた後、412ドル台に水準を切り上げて推移している。グーグル株は9月30日の通常取引で、相場全体の上昇につられる形で410ドル台と前日終値(381ドル)を大きく上回る水準で推移していたが、取引終了直前の数分で急落し、そのまま取引を終えていた。ダウ・ジョーンズ通信によると、ナスダック・ストック・マーケットが同社株の急落について、「恐らく誤った取引によるものだ」と指摘した。この件については調査を続けているという。誤発注による株価急落の可能性が意識されるなか、時間外取引では急速に買い戻しが入っている。
       その後、ナスダック・ストック・マーケットは9月30日の終値価格が400.52ドルに調整されるとの見通しを示したと伝わった。
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      どうも、誤発注だったようだ。

      が、天下のナスダックでそんなことがあっていいのか??と逆に心配になった。システムトレードがセミプロから素人まで広まった感のあるので世界中からシステムでの取引が入ったらこのようなことが起こるのかもしれないが。

      さらに興味深かったのが世界株式市場の時価総額のトータルがどれだけ目減りしたかというニュース。

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      金融危機直撃
       世界の株式時価総額が急減している。九月末の主要な証券取引所の株式時価総額合計は、過去最高だった二〇〇七年十月末に比べ二千兆円以上減ったもようだ。米金融危機で株安に拍車がかかり、世界の名目国内総生産(GDP)の四割強に相当する価値が目減りした。株安による家計や年金の資産減少が消費や投資を冷やし、世界の実体経済に影を落とす懸念が広がっている。(株式時価総額は3面「きょうのことば」参照)
       国際取引所連盟(WFE)が集計する世界の株式時価総額は八月末で四十九兆六百二十八億ドル(約五千百兆円)と、昨年十月末に比べ十四兆ドル減少。一方、世界の株価動向を反映する指数で、米モルガン・スタンレー系が算出する「MSCI世界株指数」は八月末に比べて直近は一四%下落している。
       ここから推計すると、九月末の世界の時価総額は四十二兆ドル前後まで減少している公算が大きく、昨年十月末のピークの三分の一に当たる二十一兆ドル(二千百兆円)前後が目減りした計算だ。
       減少した二十一兆ドルは世界のGDP四十八兆ドル(〇六年)の四割強に相当し、日本の個人金融資産千五百兆円の一・四倍に当たる規模だ。
       昨年十月末に比べて八月末の時価総額が一兆ドル以上減少した取引所は五カ所。ニューヨーク証取は二兆七千億ドル超、ロンドン証取とユーロネクスト、上海証取が一兆一千億ドル強、香港証取が一兆ドル強、それぞれ減った。
       これに対して、東京市場は八千七百億ドル強(一九%)の減少にとどまる。ただ、この間に為替相場が円高に振れた影響が大きく、円ベースではこの間に東証一部の時価総額が約百二十兆円(二三%)目減りした。九月末ではさらに減り、減少率は三割を超える。
       九月末時点の世界の株価騰落率をみると、昨年十月末に比べ主要二十市場の株価指数はすべて下落している。最も下落率が大きいのは中国・上海の六一%。ロシアも四六%のマイナスと、新興国市場での下落率が大きい。日経平均株価は三三%下がった。
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      なんともこりゃすごい事態になったものだ。

      日本のバブル景気は経験できなかったが、100年に一度の大恐慌は体験できるかもしれない。
      2008.09.22 Monday

      米FRB、ゴールドマンとモルガンの銀行持ち株会社化承認

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        本日も驚きの金融関連ニュースから。

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        米FRB、ゴールドマンとモルガンの銀行持ち株会社化承認
        ワシントン(AP) 米連邦準備制度理事会(FRB)は21日、米証券大手ゴールドマン・サックスとモルガン・スタンレーが銀行持ち株会社となることを承認したと発表した。

        銀行持ち株会社に移行することで、預金業務による資金調達が可能になるほか、FRBからの資金供給も受けやすくなる。

        米証券業界では、大手5社のうち、これまでにリーマン・ブラザーズが破たんし、ベア・スターンズとメリルリンチはそれぞれ救済合併された。ゴールドマン、モルガンの両社についても、現在の業態のままでは存続が難しいとの見方が強く、銀行との合併で生き残りを図る可能性も指摘されていた。
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        うーむ。あれだけ隆盛を誇った米国金融会社の頂点に立つゴールド万サックスまでが銀行持ち株会社になるとは。

        まだまだ世の中ダイナミックな変化が待ち受けており、その変化があれば勝ちあがれるチャンスものし上がれるチャンスも来るというもの。

        頭脳を鍛え、精神力を養い、人脈を築いてチャンスに飛び込みたいものだ。
        2008.09.18 Thursday

        「無限にリスクをとる種族の破綻」を読んで

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          非常に面白い記事を見つけたので、色々と引用してみたい。

          投資銀行に未来はあるのだろうかという話から、

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           歴史を振り返ると、かつてロンドンでは「マーチャントバンク」と呼ばれる小型の投資銀行が、その知恵とネットワークで、全盛を極めていた。SGウォーバーグ、J・ヘンリー・シュローダー、ベアリング・ブラザーズなどが栄華を極めていた。だが、英国で起きたビッグバン(規制緩和)とともに、すべてなくなった。

           米国のホールセール(法人)専門の商業銀行には、かつてコンチネンタル・イリノイ、バンカーズ・トラスト、モルガン・ギャランティー・トラストがあった。コンチネンタルは破綻し、残りの2つはそれぞれドイツ銀行と、チェース・マンハッタン銀行(その元はケミカル銀行。現在はJPモルガン・チェース)に買収されてなくなった。
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          そして、構造的に消えていく商売であることを分析していく。

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           こうして見ると、投資銀行とは消滅していく種であり、今後のウォール街がかつてのような姿に戻ることは決してないだろう。投資銀行はなぜ、消えていく運命にはまったのか。今回のケースから言えることは、比較的単純だ。

           「リスクを取りすぎ、リスクをマネージできなかった」からである。信用リスクも取りすぎたし、資金調達リスク(アベイラビリティーリスク)も取りすぎた。それではなぜそんなにリスクを取り、またリスクをマネージできなかったのだろうか。

           他人の金をノンリコース(有限責任)で使える時、投資銀行家とは無限にリスクを取る種族である。なぜなら「今日の利益は僕のもの」(高いボーナスで持ち出すことができる)、一方「明日の損は君のもの」だからである。

           バランスシート(貸借対照表)が腐ろうと、資金調達が続かなくてほったらかしにしようと、それは彼にとって関係ない。リーマンを潰したファルド会長の昨年のボーナスは4000万ドル、メリルを辞めたオニール前会長の退職金は1億2000万ドルだった。会社が傾こうが、潰れようが、いったん持ち出した金を返すことはない。
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          なんとも、守銭奴のようなひどい話であるが、前々から証券会社というのは、金融商品のリスクは顧客に持ってもらいながら、しっかり手数料を取り、運用成績がよければ成功報酬まで取るというローリスクハイリターンであこぎな商売であると思っていたが、投資銀行もまったくひどいものである。

          そして、その行き着く先はマネーの過度な奔流に実体経済が追いつかなくなりすぎ、バブル崩壊と共に虚業は終わりを告げる。

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           それでは今後投資銀行はどうなるのであろうか。考えられる形態は3つだ。

           1つは昔の「マーチャントバンク」に戻ることだ。小型で知恵と人脈で生きていく銀行である。

           2番目はメリルのように、大きな商業銀行の一部となり、負債を預金保険(政府保証)付きの借り入れで賄うようにすること。

           3番目は対顧客商売をすっかりやめて、ヘッジファンドになること。

           モルガン・スタンレーは恐らく2番目の道を選び、ゴールドマンは3番目の道を選ぶであろうというのが、今日のウォール街での茶飲み話である。今の形の投資銀行はもはや存在しなくなるであろう。
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          なんとも予言のような話であるが、今年中にもどうなるかが見届けられると思うので非常に興味深い。

          ゴールドマン・サックス―世界最強の投資銀行
          ゴールドマン・サックス―世界最強の投資銀行
          Lisa Endlich,斎藤 聖美

          2008.09.16 Tuesday

          リーマンブラザーズの破綻と、メリルリンチの救済合併

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            本日は、驚きのニュースの引用から。



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             世界的な金融不安が加速している。経営危機に陥った米証券大手リーマン・ブラザーズは15日、米連邦破産法11条(日本の民事再生法に相当)の適用を申請し、経営破綻した。一方、米大手銀行のバンク・オブ・アメリカは株価が急落していた米証券大手メリルリンチを総額500億ドル(約5兆2000億円)で買収すると発表した。金融不安の高まりを受け、日経平均株価は16日、前週末比600円超下げるなど、日米欧の株価は急落。金融市場は混迷の度合いを深めている。
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            メリルリンチといえば、大学の同級生も大手広告代理店と就職を迷うほどの超優良企業のイメージがあったが、加速させすぎたマネーの奔流が一度逆流するとひとたまりも無い打撃を受けてしまったのだろう。

            リーマンブラザーズも、外資系ヒルズ族として六本木あたりで豪勢に遊んでいる「勝ち組」と思っていたが、金融商品でのマネー自己増殖商売をやりすぎたのだろう。

            奢れる者も久しからず、、とはまさにこのことか。
            2008.07.18 Friday

            Managerial Finance 第五回メモ

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              ■第五回は制度の説明が多く、数字が少ない。
              ・ファイナンスの世界の前線は、元々経営学的文系の世界から経済学の数学が必要とされる理系の世界へ。
              ・キャッシュフローを二分法的に眺める両手金融で考えると、社債と株式の二つ。
              ・社債は利子確定、元本も返済、値上がり益の可能性はなし。倒産のリスクだけはある。
              ⇒CPは短期の社債のようなもの。
              ・株式は配当は変動、元本の保証なし、値上がり益の期待は大きい。リスクは多い。
              ・キャッシュフローのマーケティングからすると、大部分の人は中間領域の人。
              ・そこで1:優先株、2:転換社債(CB)、3:ワラント社債(WB)が出てきた。

              ■優先株
              ・優先株は配当を厚めにして議決権をなくしたり減らした株式のこと。
              ・ドイツでは発達した。なぜなら戦後の10億倍のインフレ期に優良企業を守るため配当の少ない議決権重視の株と、
               優先株が発行され、海外から資金調達を行いつつ買収されることを避けた。
              ・日本では個人向けには発行されていない。メガバンクが公的資金注入のときに発行したのはこの優先株。
              ⇒償還されるときに結構な利益をもたらした。税金の無駄に放っていない!!
              ・新生銀行と地方銀行はまだ償還しきれていない。

              ■CB
              ・転換社債は、元本保証型の社債と時下が上がれば株式に転換できるもの。
              ・企業にとって、負債で発行しつつも返済せずにいられる。
              ・投資家にとっても、元本保証で購入しておきながら、値上がりを見て売却できるメリットがあった。
              ・右肩上がりの時代には非常にWin-Winなので日本では人気が出たが、逆に入手困難になった。
              ・時代が下り、逆の減少が起こった。ゼネコンでCB100万円のものが12万円や10万円ちょっとで売られた。
              ・なぜなら倒産リスクが非常に高まったため。6社あったので、ポートフォリオを組んでT氏は儲かった。
              ⇒一社でも倒産しなければ100万円保証なので、100万円以下で購入する限りは元は取れる。
              ・現在は下火となっている。右肩上がりでもないから??

              ■WB
              ・WBは新株予約件付きの社債なので社債におまけをつけているようなもの。
              ・こちらの社債部分を切り離してワラントだけが売買された。これがレバレッジが利いてはげしく上下動した。

              ■債券格付け
              ・格付けはムーディーズとS&Pの2社が台頭。
              ・社債発行時に、金利に響いてくる。格付けのために様々な財務状況のコントロールが必要となってくる。
              ・つまり、負債が膨らめば金利が上昇するというもの。
              ・もちろん民間企業の格付けなので、AAAだったエンロンが破綻するなどの事例もあり。
              ・格付け会社は公開情報から勝手格付けを発行し、格付け依頼を呼ぶ。その格付け作業料で稼いでいる会社。
              ・格付けビジネスはここまでうまくやればおいしいビジネス。
              ・山一證券は勝手格付けのBaaaからBaに落ちたことで投機的等級となり、倒産に追い込まれた。

              ■MM理論
              ・ピザはどこで切ってもピザ全体の価値は変わらない。
              ・資本構成と企業価値に関する伝統的見解では、負債コストより株主資本コストの方が低いから、
               負債比率が高まるにしたがって資本コストは低下する(企業価値は向上する)
              ・MM理論では、税金が存在しない世界においては、資本構成を変化させても資本コストは変化しない
               (企業価値は普遍である)
              ・WACCの原則は変わっておらず、実は負債比率が高まるにつれて、
               株主の期待値も上がるのでWACCは減少分を打ち消しあい、結果CAPMと同じになるという理論。

              ・ここから派生して税金がある世界では、節税効果の分だけ企業価値が高まると計算できる。
              ・つまり、全額自己資本での企業価値に、負債の額が増えた分だけの節税効果を足すと
               企業価値の近似値が求まる。

              ■APV法
              ・DCF法では、税率が変化する、資本構成が激しく変化する、補助金や助成金が得られる等々の条件の下では、
               計算が複雑になりすぎるため、別のアプローチでバリュエーションを行う。それがAPV法。
              ・APV=自己資本比率が100パーセントの倍居の企業価値
               +財務面における副次的効果の価値の合計
              ・副次的な価値とは、節税効果、財務面での圧迫要因のコスト、補助金・助成金、ヘッジ取引、発行コストが含まれる。

              以上。

              ↓参考書
              MBAバリュエーション (日経BP実戦MBA) (日経BP実戦MBA)
              MBAバリュエーション (日経BP実戦MBA) (日経BP実戦MBA)
              森生 明

              企業価値評価 第4版 【上】
              企業価値評価 第4版 【上】
              マッキンゼー・アンド・カンパニー,ティム・コラー,マーク・フーカート,デイビッド・ウェッセルズ,本田 桂子,天野 洋世,井上 雅史,近藤 将士,戸塚 隆将

              企業価値評価 第4版 【下】
              企業価値評価 第4版 【下】
              マッキンゼー・アンド・カンパニー,ティム・コラー,マーク・フーカート,デイビッド・ウェッセルズ,本田 桂子,天野 洋世,井上 雅史,近藤 将士,戸塚 隆将
              2008.05.14 Wednesday

              バークシャー・ハザウェイとアップル

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                昨晩のニュースで長者番付世界一のウォーレンバフェットさんが率いる、バークシャー・ハザウェイという会社の株主総会の模様が流れていた。

                株主総会のノリは非常ににぎやかでアメリカの企業といえばそうかもしれないが、金融系の会社としてはやはり異様なほどの熱気に包まれていたようだ。

                ##############################
                 約3万1000人の株主がスタジアムを埋め尽くすイベントは、「株主総会」という言葉からイメージされるものとはかなり異なる。グラウンド内には大型スクリーンが特設され、バフェットらが出演する独自制作の映画を午前8時半から上映。9時半になると、長年の盟友で副会長のチャーリー・マンガー(84)とともにバフェットが登壇し、株主からの質問に答えるロングラン総会が始まった。(日経ヴェリタスより抜粋)
                ##############################

                そこでどれだけ大きな企業かと思い、Google Financeで時価総額を調べてみたところ、なんと1920億ドル(約19.2兆円!!)もあった。これはJPモルガンの1540億ドルやシティグループの1200億ドルを超え、金融会社としては最大規模だといえる。事業会社で見ても、日本企業はソニーが460億ドルなのでその約4倍以上の時価総額となる。

                堅実な投資と傘下の保険会社の好調な業績でここまで大きくなっているそうであるが、成長のスピードから考えると大好きなアップル(旧アップルコンピュータ)が爆発している。

                同じくGoogle Financeで比較してみると、この5年間のバークシャー(BRK.A)の株価成長率は70.56%に対して、アップル(AAPL)は1976.07%!!!!!。これに対してIT業界の巨人マイクロソフト(MSFT)は12.97%、インターネット業界の天才集団Google(GOOG)は438%成長。10年間で比較してもアップルの成長振りは随一である。

                天才投資家ウォーレンバフェット氏は、天才企業家スティーブジョブズ氏のことをどう評価しているのか一度聞いてみたいものである。
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